2024年2月19日付で、厚生労働省は「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」を公表しました（厚生労働省.2024）。
本ガイドラインは、飲酒に伴うリスクに関する知識の普及を図るため、状況に応じた適切な飲酒量・飲酒行動の判断に資するものとして、不適切な飲酒を減らすために活用されることが期待されています。
同ガイドラインは全文が無料で公開されており、「純アルコール量」換算で健康へのリスクを客観的に提示しています。
例えば、高血圧や男性の食道がん、女性の出血性脳卒中については、たとえ少量の飲酒であっても発症リスクを上げてしまう可能性や、大腸がんにおいては、1 日当たり 20ｇ程度（週に150ｇ）以上の量の飲酒を続けると発症リスクが上昇する可能性などが言及されています【表1】
【表1】疾患別飲酒量（「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」より引用）
また、健康に配慮した飲酒の仕方等については、❶自らの飲酒状況等を把握する、❷あらかじめ量を決めて飲酒をする、❸飲酒前又は飲酒中に食事をとる、❹ 飲酒の合間に水（又は炭酸水）を飲む、❺一週間のうち、飲酒をしない日を設ける ―などの方法が提示されています。
飲酒をしない日、いわゆる休肝日の設定は、健康の維持・増進にとって重要だと考えられています。一方で、休肝日を設定することの合理的な根拠が語られる機会は少ないように思います。
今回の記事では、休肝日の設定に関するエビデンスを整理したうえで、健康に配慮した休肝日の提案方法について考察したいと思います。
